リストラ対象になりやすい人とは|基準は?年齢は?管理職がなりやすい?などの疑問を網羅的に解説

この記事を読んでいる方は恐らく、リストラに漠然と不安を抱えている方が多いのではないでしょうか?

自分はリストラの対象基準にあてはまるのか、リストには入っているのか、管理職がリストラを受けやすいと聞いたことがある一方で、役職は関係なく年齢で一律という話も聞いたことがある等、自分で調べると不安になるでしょう。

そこでこの記事ではリストラ対象になる人がどういう人か、対象を把握してどう対策するかという内容を解説していきます。

リストラ対象リストに入る基準は?

リストラの対象になる人

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リストラリストの対象の人はどういう人が多いのか、皆さん気になるでしょう。

営業成績の悪い赤字社員や、現場の輪を乱すような問題社員、2:6:2の法則の下位2割が当てはまるから自分には関係ないと考えている人もいるのではないでしょうか?

「2:6:2の法則」はパレートの法則から派生したものだと言われています。

組織のように集団ができると、優秀な上位が2割、平均的な中位の人材が6割、下位のグループが2割にわかれるという考え方です。

引用:2:6:2の法則とは?組織作りにおいて知っておくべきことを紹介

実は必ずしも下位2割が対象とは限りません。中には中間層の6割の人でもリストラの対象になる可能性は十分にあるので見ていきましょう。

正直に申しますとリストラに明確な基準はないと言えます。

もちろん、明らかに赤字を垂れ流している社員や現場での問題行動が多い社員はリストラ対象にあたります。というよりも場合によっては、普通解雇や懲戒解雇になる場合もあるでしょう。

※解雇の違いは「リストラとは?|そもそもよくわからない人に向けてイチから解説」をお読みください。

 

しかしリストラは人件費○○円削減という目標で行われる場合もあり、目安の基準など関係なく問答無用にリストラという可能性もあり得ます。

明確な基準がないとわかったところで、どういう人がリストラ対象になりやすいか特徴について次は解説していきます。

リストラ対象者の特徴は?

リストラ対象の特徴とは

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ここではリストラ対象者になりやすい5パターンを解説していきます。

管理職

これはご存知の方も多いでしょう。

人件費が高く、経営の見直しにより事業を縮小する場合、マネジメントする人がそれほどいらなくなるため管理する人の人件費をカットしやすいのが理由に挙げられます。

「年齢的に45歳以上です。人件費が高くて切りやすいのが管理職。事業規模が小さくなるとマネージする人はそれほどいらなくなるります。その次は中高年のスタッフ職。年功制が残っているため彼らの人件費は相対的に高いからです」

引用:リストラ対象は、なぜ「45歳以上、管理職、中高年スタッフ職」なのか | PRESIDENT Online

(人事権のある人のライバルになり得る)比較的優秀な人

意外なのは比較的優秀な人でもリストラ候補になる場合があります。

上司も人の子です。

自分も会社に残りたい、リストラされたくない、今後自分の地位を脅かすであろう存在をリストラ対象にする人も中にはいます。

本来であれば、リストラの対象にはならないであろう優秀な人も、対象になる可能性はあります。

※ただし2:6:2の上位2割に当たる人で、勤務態度が悪いなどもなく対象になることはさすがに可能性としては低いでしょう。

過去の栄光があり安心している人

昔は営業成績が良かった、過去に特許取得に貢献したなど過去の栄光がある人は油断しがちです。

過去は過去で今は今、経営を立て直す場合過去の栄光が通用しないことは十分高いです。

後ろ盾のない一匹狼の人もリストラ候補となり得る

上司も人間です。リストラ対象を選ぶのは、それ相応の覚悟が求められ辛い仕事です。

もし2人の人間がいて、同じ給与で同じ能力だとします。

片方は上司や他の人とのコミュニケーションもうまく、社内政治でもうまく立ち回れている人、もう一方は特に上司とも友好な関係がない人。

上司がどちらを選ぶかは明白でしょう。

リストラ対象の年齢は40代以上が多い

リストラの対象となる年代は40代以上が基本になります。

会社では上にいけばいくほどポストは少なくなってきます。45歳頃には課長選抜や部長選抜も終わりその会社での立ち位置が確立されます。

「40代前半のバブル入社組の数は依然として社員の中でも突出しています。しかもポスト不足の中で昇進できない社員が数多く滞留しています。40歳を過ぎても管理職になれない社員は狙われやすいですね」

出世できなければリストラの対象になる。ミドル層にとっては受難の時代です。

引用:リストラ対象は、なぜ「45歳以上、管理職、中高年スタッフ職」なのか | PRESIDENT Online

上にいけなかった人は下の役職に納まりますが、年収によっては同じ役職と能力なら20代の若手を育てた方がよいと判断されることもあるでしょう。

「その次は中高年のスタッフ職。年功制が残っているため彼らの人件費は相対的に高いからです」

引用:リストラ対象は、なぜ「45歳以上、管理職、中高年スタッフ職」なのか | PRESIDENT Online

年収の費用対効果や、今後の将来性を考えると40代以上がリストラ対象になってしまう現実があります。

【補足】若手、20代でもリストラの対象には十分なり得る

今回のコロナによる経営難に乗じて、自己都合退職に繋がるようなリストラをする企業もあります。

そもそも明らかに成果の出ていない赤字社員であったり、チームの和を乱すような問題社員は流れに乗じてリストラを行う場合もあるので、若手20代であってもリストラがないとは決していえません。

リストラ対象になったらどうする?

リストラを言い渡される中高年社員

©kelly marken/stock.adobe.com

もし自分がリストラ対象になったらどうするべきか…、不安になる方も多いのではないでしょうか?

リストラ対象になって困っている、もしリストラを通告された場合残るべきかどうか迷っている方は以下の記事をご覧ください。

リストラに対するスタンスなどの考え方から、具体的にどうすべきかを学べます。

▼リストラされた際に残るべきか迷っている方はこちら

リストラを受けても残るべきか?迷ったら一読必須【一人で抱え込むのはNG】

まとめ:そもそも自分は大丈夫という意識は捨てよう

まとめとして最後に伝えたいのは、自分はリストラにあわない、大丈夫だという意識を捨てることが大事になります。

そもそもこのご時勢、リストラ対象になるかではなく、そもそも倒産する可能性も十分にあり得ます

いざリストラを受けた、倒産してしまってから苦労しないように、事前に準備することが大事になります。

 

リストラに関連する記事は随時更新されるので、興味のある方はこちらをご覧ください。

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