喪主は誰がやるべき?喪主なしでも葬儀はできる?決め方や仕事内容を解説

突然親族が亡くなったりした場合、どのように葬儀まで進めて良いかわからない方も多いでしょう。家族が多い場合には、喪主は誰がやるのが良いのか迷ってしまう方もいるかもしれません。

本記事では、喪主の決め方や喪主の役割と仕事内容などを解説していきます。

喪主は誰がやる?

喪主について悩む男性
喪主は、基本的には亡くなった故人の家族、家長になる方が務めるのが一般的です。しかし、「喪主は誰がやらなければいけない」という決まりはありませんので、家族の話し合いによって決める形で問題ありません。

故人が婚姻済みで配偶者が健在の場合、基本的には故人の配偶者が務めることが多いです。配偶者がいない(死別含む)場合には、故人の親もしくは子どもなどが務めます。家族の方がいない場合には親戚の方が務める場合もあります。

妻や長女など女性が喪主でも問題ない?

喪主が女性であっても問題はありません。

昔は、故人の子どもが成人していれば、親が亡くなった際にはその後を継ぐという意味で長男が務めることが多かったですが、現在はその慣習は薄れています。

家長である男性が亡くなった場合で故人の妻が健在の際は、妻が務める場合も多いですし、男性の兄弟がいても長女が務める場合もあります。

それぞれの家庭の状況や、故人との関係をふまえて決める形で問題ありません。

喪主の決め方

喪主について悩む中年男性

喪主を決める際の一番の優先事項は、故人の遺言です。指名があればそれに従うようにします。

遺言などがない場合には、故人の続柄によって決める形が一番多いです。地域に慣習があればそれに従う場合もあります。詳しく見ていきましょう。

故人との続柄によって決める

遺言がなく、生前にも特に指名が無いようであれば、故人と血縁が深い続柄から喪主の候補になります。優先順位は下記の形になります。

  1. 配偶者
  2. 長男
  3. 次男以降の直系男子
  4. 長女
  5. 長女以降の直系女子
  6. 故人の両親
  7. 故人の兄弟姉妹

ただし、必ずしもこの続柄の優先順位に従う必要はありません。配偶者が入院していたり、高齢のため喪主を務めるのが難しい場合には、配偶者が存命でも故人の子どもが務める形もあります。

喪主の名前は会葬礼状などに入ることもありますので、逆に入院中で葬儀に当日出席できなくても喪主の名前は配偶者にし、実際の取り仕切りは故人の子どもが行うというケースもあります。

また、親が亡くなった場合でも、家を継いでいるのが長男では無い場合もありますし、長男でも遠方に住んでいて事前の葬儀社との打ち合わせが難しい場合、兄弟姉妹の中で近くに住んでいる者が喪主になるというケースもあります。

地域の慣習に従う

喪主の優先順位や、喪主の役割など地域での慣習がある場合もあります。地域で昔からの慣習がある場合にはそれに従った方が良い場合も多いです。他の地域では一般的でも、その地域では非常識となってしまうこともあります。それほど葬儀というのは地域によって特色の違いがあるものなのです。

例えば、関西地方の一部では、葬儀の際に会葬礼状なども使用しない地域もあり、喪主の名前が表に出る事も少なく、単純に葬儀社との窓口になる方が喪主となる事もあるようです。

また、一般葬でも喪主と施主を両方立てる、という地域もあります。

※施主…葬儀において施主の本来の意味は、「葬儀の代金を支払う人」という意味ですが、一般葬では喪主が葬儀料金を支払うことがほとんどのため、喪主と施主は一緒だと考えられています。一般葬で喪主と施主を両方立てる場合には、施主は喪主のサポート役という立場が多いです。地域によっては考え方が異なる場合もあります。

▼施主と喪主の違いに関してはこちらの記事をチェック

喪主と施主の違いは?決め方やそれぞれの役割などを解説

故人に血縁者がいない時は

故人に血縁者がいない場合には、友人・知人が務めることもあります。この場合は、厳密には「喪主」という名前ではなく、「友人代表」「世話人代表」となることが多いですが、生前に依頼をしておかなければ、引き受けて頂けない事もあります。

また、故人との生前の取り決めにもよりますが、必ず葬儀をあげなければいけないということはありません。火葬のみ行うという形式も可能です。

近年は身寄りがない高齢者の方も増えていますので、そういった方が亡くなった場合には自治体の職員や施設の担当の方、民生委員の方が葬儀社とのやりとりや事務手続きを行ってくれたり、必要書類に名前を貸してくれる場合もあります。

喪主の役割と仕事内容

喪主の男性

喪主は葬儀の主宰者だと考えると良いでしょう。近年は葬儀社に依頼して行う葬儀がほとんどですから、葬儀社さえ選定してしまえば、葬儀までの決めなければいけない事のサポートは葬儀社のスタッフが行ってくれます。

葬儀プランや葬儀の細かい内容などは、もちろんその他の遺族と相談しながら決める形で結構ですが、喪主はその最終決定権を持ちます。

お寺との連絡ややり取りも葬儀社に間に入って貰える場合もありますが、基本的には喪主が行いますし、御布施の支払いも喪主が行います。

喪主の葬儀までの主な仕事

  • 葬儀社の決定、プランや葬儀内容の決定、当日の会葬御礼品や通夜振る舞いの手配
  • 菩提寺への連絡、葬儀日程の決定
  • 親族、友人・知人への連絡
  • 死亡届の提出など各種手続き(※葬儀社が代行してくれる場合がほとんど)

喪主の当日の主な仕事

  • 弔電、供花の順番、席順、焼香順の確認
  • 弔問を受ける(挨拶)
  • 遺族代表の挨拶(喪主以外の遺族が行うこともある)
  • 僧侶への挨拶、御布施を渡す

喪主の葬儀後の主な仕事

  • 本位牌の手配
  • 仏壇やお墓が無い場合の手配
  • 四十九日法要(その後の回忌法要)の準備、手配
  • 故人が利用していたサービスの死後の手続き等

もちろんこれらは喪主一人で行わなければならないということはありませんので、他の家族と協力して行うと良いでしょう。

▼喪主の仕事内容をさらに詳しく知りたい方はコチラ

葬儀・通夜で喪主がやることは?葬祭ディレクターが葬儀前から後まで解説

喪主を務める人がいない時

喪主を務める人が近親者にいない場合には、故人が入所していた施設の担当者や、自治体の職員などが代理で手続きを行う場合もあります。

また、近年は生前に依頼しておくと葬儀社や専門業者が死後の手続きや葬儀を行ってくれるところもあります。

喪主は必ず一人で無ければいけない訳ではありませんので、 友人などが複数人でも問題ありませんし、前述の通り喪主と施主を分ける場合もあります。

喪主なしでも葬儀はできる?

基本的には喪主なしでは葬儀を行うことは出来ないと考えてください。人は亡くなった後、自分で死後の手続きをすることは出来ませんので、必ず誰かの手を借りることになります。

葬儀を行う場合、かかる費用を誰が支払うのか(生前故人が用意していたとしても)、という点を明確にするうえでも、「喪主」もしくは「喪主代行」「友人代表」「世話人代表」もしくは「葬儀執行人」という形で喪主の役割を代行してくれる葬儀社や専門業者は必要になります。

事前に依頼や契約、遺言を残しておけば、自分に身寄りが無くても葬儀を行って貰うことは可能です。

身寄りもなく、突然亡くなってしまった様な場合には、自治体や施設の担当者が代行して行ってくれますが、火葬のみ行われる形がほとんどです。

まとめ

「喪主には誰が務めるべき」という明確なルールはありません。故人の遺言等が無ければ、家族などの血縁者が務めますが、候補者が複数いる場合には遺族の話し合いによって決める形で問題ありません。地域の風習があればそちらに従うのがベターでしょう。

自分には身寄りがなく、喪主となってくれる方がいないという場合には、事前に葬儀社や専門業者、施設の担当者など自分の死後の手続きを行ってくれる方を探しておくと良いでしょう。

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この記事を書いた人:富永 ゆかり

資格:終活アドバイザー、終活ガイド
大学卒業後、IT系企業にて4年間営業として就業。その後、葬祭業・仏具販売店を経営する家に嫁ぎ、現在は家事・育児と本業の葬祭関連業務のかたわら、ライターとしても活動中。

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