直葬は自分でもできる!手配の流れと準備が必要なモノ

葬儀といえば、葬儀社に依頼するものと思われている人が大半ではないでしょうか。
実は直葬であれば、自分の力だけで行うことが出来るのです。

直葬を自分でやる場合、どのような流れで、どのような準備をする必要があるのでしょうか。
ここでは自分で直葬を行うための方法を解説していきます。

直葬は自分でもできるの?

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冒頭にもある通り、直葬であれば自分の力で行うことが可能です。
しかし、葬儀は通常なら葬儀社に依頼する部分になり、当然手間や労力がかかります。
それでも良いという場合、どのようにすれば直葬を自分で行うことが出来るのでしょうか。
ここでは自分で手配するときの流れ・火葬手配に必要な書類・準備が必要なモノを説明していきます。

直葬を自分で手配するときの流れ

直葬を自分で行う場合の流れは、どのようなものでしょうか。
全て自分で行うこととなると難しいとように感じますが、行うべきことは複雑ではありません。
簡単ではありますが、説明付きで流れを紹介します。

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臨終

病院や自宅などで亡くなった後、安置場所への搬送を行います。
病院で亡くなった場合は、エンゼルケアと呼ばれる死後処置を行います。
死亡診断書を忘れずに受け取りましょう。
後日発行の場合などは、取りに行く時間を確認しておきましょう。

安置

棺に納棺し、安置場所にて安置を行います。
この際、遺体にドライアイス(保冷剤)を当てて冷却処置しましょう。
安置している間に火葬場の使用手続きを行い、出棺するまでに火葬許可証の手続きも行いましょう。

出棺

亡くなって24時間経過したら、空きに応じて火葬場へ出棺することができます。
火葬許可証を忘れずに持って行きましょう。
火葬場で火葬料金を納付する必要がある場合はそちらも一緒に持って行きましょう。

火葬

火葬は大体1~1時間半程度かかります。
待機場所がある火葬場ではそちらを利用することが可能です。
火葬が終わったら収骨となります。

直葬の流れ | 自宅・病院から葬儀、供養までの流れ

火葬の手配に必要な書類

火葬を行うための手続きと聞くと、難しく考えてしまう方が多いのではないでしょうか。
葬儀社に葬儀を依頼した場合、手続きを代行してもらえますから余計にそう感じてしまうでしょう。
実は手続き自体は、非常に簡単です。
ですが、用意する書類に不備が無いか自身で確認する必要が発生します。
書類ごとに確認しておくべきポイントを見ていきましょう。

死亡診断書

死亡診断書は、病院の医師が記入する書類です。
病院で亡くなった場合、亡くなった時点で医師が死亡診断書を記入することになります。
即時発行されない場合は、発行される時間を確認して再度取りに行きましょう。
ここで注意が必要なのは、故人の名前や生年月日に間違いが無いか確認することです。
名前に旧字体が入っている場合などは、特に注意して確認するようにしましょう。
死亡診断書が間違っている場合は、記入した医師の訂正印と訂正が必要になります。
直葬とはいえど、葬儀の準備で忙しい中、再度病院に行くのは大変です。

死体検案書

全ての方が病院で亡くなるとは限りません。
自宅で亡くなった場合でも、かかりつけ医がいない場合などは死亡に事件性が無いかなどを確認するために警察の死体検案が入ります。
その場合には、死亡診断書より高額な検案料金がかかる場合が多いです。

死亡届

死亡届は、死亡診断書の左側にある書類です。(通常、A3サイズの用紙の右側が死亡診断書・左側が死亡届になっています。以下画像を参照。)
最近では、パソコンから出力する死亡診断書が増えています。
その場合には、A4サイズの用紙で死亡届がありません。ただし、A3サイズの未記入の死亡診断書を別にもらい、A4サイズの死亡診断書を上から貼り付ければ問題ありません。
死亡届は遺族が記入しますが、死亡診断書に記入してある内容を記入したり住民票を登録している住所を記入しましょう。よく本籍が分からない場合を見かけますが、未記入でも手続きは可能です。

火葬許可証

火葬をおこなうには、火葬許可証が必要となります。
死亡診断書(死体検案書)・死亡届・届出人の認印(役所手続きなのでシャチハタは使えません。)・火葬料(役所で火葬料金を納付せず、火葬場で直接納付する場合もあります。)を役所に提出して手続きを行いましょう。
火葬許可書の手続きは、休日や夜勤でも提出して手続きすることが出来ますが、可能なかぎり、役所の開庁時間内に手続きを行うことをオススメします。開庁時間内であれば、書類に不備が出た場合に専門の方に質問出来る安心感があります。

準備が必要なモノ

自分で直葬を行うために必要なモノは
・棺
・骨ツボ
・ドライアイス(保冷剤)
・搬送するための車
が必要になります。
棺と骨ツボに関しては、通信販売で購入することが可能です。種類にもよりますが、15000円程度で手に入れることが出来ます。
ドライアイスは、ドライアイスを販売している業者や葬儀社から購入することが可能です。10kg程使用する場合が多く、5000円~10000円程度で手に入れることが出来ます。
搬送するための車ですが、霊柩車を使用しなくても自家用車で搬送を行うことが可能です。もちろん、その場合にはお金はかかりません。

直葬を自分でおこなうときのポイント

直葬は自分で手配しておこなうことができますが、周りの人の協力があるとなおやりやすくなります。

ここでは直葬を自分でおこなうときのポイントを3つご紹介致します。

親族に納得してもらう

どんな種類の葬儀を行う場合であっても、親族に納得してもらうことは非常に重要です。
直葬を自分で行おうとする場合ならなおさらです。
葬儀と聞いて駆け付けた親族が葬儀社は居ないと聞くと、やはり不安に感じてしまうでしょう。
事前に自分で直葬を行う旨を伝え、問題なく葬儀が行えることを伝え理解してもらうことで親族間でのトラブルは防げるはずです。

故人の遺体を安置する場所を確保する

亡くなってから火葬を行う場合、感染症などの特別な場合を除き亡くなって24時間以上経過していることが前提となります。
亡くなって24時間経過するまで故人の遺体を安置する場所ですが、布団1枚程度の広さがあれば安置は可能です。しかし、親族がお別れをすることも考えればある程度の広さは必要になります。
最も注意しなければいけないのは、安置場所から柩が屋外に出せるかどうかです。屋外で納棺して出棺することも可能ですが、屋内で納棺した上で柩を屋外に出せることが理想になります。

完全に自分だけで行うかどうか

葬儀社に頼らず直葬を完結するには、霊柩車の問題が出てきます。
病院などから自宅などの安置場所への搬送、安置場所から火葬場への搬送が必要です。
もちろん霊柩車を使わずに、自家用車での搬送も可能です。
ただ、霊柩車での搬送はしっかりと固定することが出来ますが自家用車での搬送は難しい場合が多いです。レンタカーを利用する場合には、霊柩車として使用可能か確認する必要があります。
また搬送の際には、死亡診断書や死体検案書を携帯する必要がありますので注意が必要です。

もし自身で搬送が難しい場合は、搬送のみを行う搬送会社を検討すると良いでしょう。
距離や時間によって料金が異なりますから、利用する場合は事前に見積もりを出してもらうことも出来ます。

直葬を自分でやるときにかかる費用

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葬儀社に直葬を依頼した場合、10万円程度の金額が設定されている場合がほとんどです。

それに対して、全て自身で手配して行う場合は4万円以内で必要なものを用意することができます。ただし霊柩車を搬送会社に手配したり、安置場所を借りたりする場合にはその分追加費用が必要です。
しかし実はその場合には葬儀社に直葬を依頼した場合の金額と変わらなくなってしまうのです。そのため、自身で葬儀を行う目的が葬儀代を抑えることであれば葬儀社に依頼する方が良いでしょう。

まとめ

どうしても条件は付きますが、自身で直葬を行えることがお分かりいただけたでしょうか。全て自身で行う場合であれば、金銭的なメリットは出るでしょう。
しかし、一部でも誰かに依頼する場合では全て葬儀社に依頼する方がメリットは大きいようです。
現在、自身で直葬を行う方はごく少数ですが、今後自身で直葬を行う方は増えてくるかもしれません。

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この記事を書いた人:寺岡 純子

この記事を書いた人:寺岡 純子この記事を書いた人:寺岡 純子

保有資格:終活カウンセラー上級、主任介護支援専門員、看護師、GCS認定コーチ
合同会社カサージュ代表。急性期の看護師として従事後、介護保険制度の開始と共に介護業界へ転身。超高齢社会の社会構造の変化を目の当たりにし、人生100年時代を自分らしく生きる必要性を実感する。 現在、20年間の介護業界での経験も生かしながら、終活をお手伝いする終活カウンセラーとして活動中。自分らしい人生を応援する『Happy Life College』を主宰。

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