【保存版】初めての在宅介護。使えるサービスは?メリット・デメリット等を解説(2021年改正版)

「親が脳卒中で倒れた。一命は取り留めて退院したものの、急遽介護が始まった…」

「高齢の老親、そろそろ介護が考える時期かも。」

「在宅介護を続けてきたけど正直もうしんどい…、介護施設や老人ホームも検討すべきか?」

 

これから在宅介護が始まる人、いずれ行うであろう人、既に在宅介護をしている人など、いろいろといらっしゃると思います。

介護は誰もが通る道。その中でも一般的に最初に行うのが在宅介護です。

初めて尽くしの中で右も左もわからない…。

そのような状況でとりあえず役所で話を聞いてみたものの、前提の知識が少なすぎて理解するのが難しい。

知識を入れるにしても厚生労働省のホームページを読んでみたものの難しくてわからないという方は多いでしょう。

介護をする上で大事な情報収集が簡単にできるよう、今回は高齢者住まいアドバイザーの筆者が在宅介護について解説していきます。

初めての在宅介護。まずはこれだけは抑えよう!

初めての在宅介護

基本的に介護が始まってからの全体の流れは以下の通りです。

  1. 介護を受ける方の要介護認定の対応を進める
  2. ケアプランを作成する
  3. 介護保険サービスを選択し在宅介護
  4. 中長期的視点も見据えて、施設介護も検討する

要介護が始まる原因の7割は脳卒中、認知症、骨折・転倒、高齢による老衰に占められます。

参考:要介護状態の原因疾患|厚生労働省

このうち脳卒中がもっとも多く、また脳卒中で入院して退院後介護がいきなりはじまるというケースが多いです。

わからないながらもとりあえず要介護認定の手続きを入院中に進めて気づいたら3番の「介護保険サービスを選択し在宅介護」が始まっていたりします。

 

右も左もわからずあわてることのないよう、在宅介護をする上では知っておくべき内容、どのようなサービスがあるのか?、メリットやデメリットを抑えておくのがよいでしょう。

  1. 在宅介護で知っておくべき内容
  2. 在宅介護のサービス一覧(介護保険、介護保険以外)や費用について
  3. メリット・デメリット

※How to系の内容は随時作成次第更新していきます。

それではまずは知っておくべき内容から解説していきます。

在宅介護をする上で知っておくべき内容

在宅介護をする上で知っておくべき内容

初めての介護。在宅介護をする上でまず心がけておくべき内容はこの3点です。

  1. 共倒れだけは防ぐ
  2. 完璧を目指さない
  3. 早い段階から相談

正解は家族の形によりそれぞれ異なりますが、間違いは共通しています。

まずはこの3つを抑えておきましょう。

共倒れだけは防ぐ

介護で気をつけるべき共倒れ

介護が始まったらまずはこれだけは覚えておいてください

介護は家族の形により正解は様々です。

娘に是非介護をして欲しいという人もいれば、子供には迷惑をかけたくないから自分に介護が必要になったら真っ先に施設に入れてくれという人もいます。

このように介護に関する考え方は皆それぞれではありますが、皆が口を揃えて言うのは「共倒れだけは防ぐ」ということ。

 

デメリットの部分でも後述しますが、介護離職による負のスパイラル(経済的にも精神的にも)や介護鬱、また老老介護状態で外部とのコミュニケーションも図られることがなく気づいたら手遅れという場合もあります。

介護による共倒れを防ぐ方法

介護休業や介護休暇といった制度もありますし、介護保険サービスを親が拒否するという理由で利用しないで、子供が無理をしているというパターンも多いです。

実際にそのような状況で編集部に助けてくださいという問い合わせをいただく事もあります。

完璧を目指さない

完璧を目指さないことが介護では大事

完璧を目指さないことも大事です。

完璧主義になって、こんなこともできなかった…と自分を責めることなく「まあ、いっか」と思えるくらいの気の持ちようが大事です。

子育てはいつまでと決まっていますが、介護はいつまでという期間が決まっていません

そのため完璧主義を続けて息切れしてしまうことは避けましょう。

早い段階から相談

介護は早い段階から相談するべき

介護はなるべく早い段階から相談するのが望ましいです。

編集部にも問い合わせが来ますが、「もっと早く相談してくれれば他にも選択肢はあったかもしれない…」といった内容は多いです。

 

介護は早い段階から相談するべき2

また切羽詰った状態ですと、正確な判断が難しいです。

仕事が辛い…と慌てて転職活動をしたものの全然上手くいかないのと一緒です。

 

早い段階から相談などをして、情報収集を怠らないようにしていきましょう。

在宅介護の介護保険サービスの種類

まずは知っておくべき心構えについて紹介しました。

次からは在宅介護で利用すべき介護保険サービスについて紹介していきます。

訪問サービス

訪問介護をするホームヘルパーの画像

訪問サービスは、家庭まで介護スタッフが来てくれて、食事を作ってくれたり、トイレや食事などの支援をしてくれる訪問介護や、寝たきりで介護が難しい方向けの訪問入浴介護などのサービスがあります。

訪問する家庭はサービスを受ける本人の自宅とは限らず、別居している親族の家でもサービスを受けることができます。

訪問介護は生活空間に入ってもらい、その環境に合わせた介護を受けることができるのが最大のメリットですが、一方でトイレやキッチン、寝室などのプライベート空間を見られるのがデメリットです。

おむつ交換や食事介助の方法を、家族にアドバイスしてくれたりもするので、困ったときには頼りになるでしょう。

訪問サービス全5種類は介護保険サービスの一覧記事に詳しい内容の記載がありますので、気になるものは以下のリンクをクリックしてみてください。

  1. 訪問介護(ホームペルプ)
  2. 訪問入浴介護
  3. 訪問看護
  4. 訪問リハビリテーション
  5. 居宅栄養管理指導

通所サービス

通所サービス(デイサービス、デイケア)の画像

介護スタッフが家庭に訪問してくれる訪問介護に対して、通所サービスは、介護を受ける本人が介護スタッフや看護師が在籍する事業所に通うサービスになります。

家庭まで迎えに来てくれるため、介護タクシーなどを使ったり、家族が連れていく必要もありません。

通所サービスでは、血圧測定などの健康管理、入浴、昼食、レクリエーション、機能訓練や体操が行われます。

他の高齢者との交流もできるので、社交的な人は『憩いの場』として楽しめるのがメリットあり、家庭でお風呂に入れない方は通所サービスで入浴できるのもメリットでしょう。

一方で、人と接することが苦手な人は、通所サービスに行くことを苦手と感じる人もいるようです。

通所サービスも介護保険サービスの一覧記事に詳しい内容の記載がありますので、気になるものは以下のリンクをクリックしてみてください。

  1. デイサービス
  2. デイケア

短期入所サービス(ショートステイ)

ショートステイ

© akoji/stock.adobe.com

ショートステイは特養などに併設されおり、居室にベッドが一人一台付いていて、3泊4日や、7泊8日などの短期間で宿泊を伴うサービスを提供するサービスです。

サービスの内容は特養とほぼ同じで、食事・入浴・排泄・レクリエーション・機能訓練・おやつの提供などが行われます。

もちろん、個々の要介護度に合わせて支援をしてくれますので、何も支援を受けないままそのままにされていることなどはありません。

ショートステイとは?気になる費用や利用できる期間まで徹底解説

また、ショートステイを長期間連続で利用する『ロングショート』という利用方法もあり、特養などの施設への入居待ちの時期に自宅で見れない場合や、長期間家を不在にするときなどは頼れるサービスと言えます。

ロングショートステイとは?ショートステイ長期利用の費用や期間

短期入所サービス(ショートステイ)は単独で記事がございますので気になる方は上記の記事をご覧ください。

介護タクシー

介護タクシーの画像

その名の通り、介護を必要とした方の移動手段として用いられるのが、介護タクシーです。

車両には車いすのまま乗り込める器具や、ストレッチャーのまま乗り込むことができる車両などがあります。

老老介護や独居高齢者などは、普段の通院や買物がとても大変ですが、介護タクシーを利用すれば、車椅子のままタクシーに乗車することができ、乗降後の移動のお手伝いもしてくれることもあります。

ただ介護タクシーを利用するためにはいくつかの条件があり、介護保険で利用できるタクシーと利用できなものに別れています。

下の記事で利用方法や費用について詳しく解説しているでぜひ一緒にご確認ください。

介護タクシーとは?料金や利用条件、福祉タクシーとの違いも解説

福祉用具貸与

車いす

介護保険を利用することで、車いすや介護ベッドなどの高価な用具も自己負担をおさえてレンタルすることができます

食事をスムーズにする箸やフォークなど、簡単な福祉用具(自助具)は、自己負担により購入する必要がありますが、簡易スロープや車椅子、ベッドなどは、介護保険の対象としてレンタルをすることができるのです。

レンタルできるものは要介護度によって決められており、介護ベッドなどは介護度が重い要介護2以上からと決められるなど、条件が定められているものも多くあります。

具体的に要介護度別に福祉用具の貸与をしているものは下記の通りになります。

要介護2~5の場合

  • 車いす
  • 車いす付属品
  • 特殊寝台(介護用ベッド)
  • 特殊寝台付属品
  • 床ずれ防止用具
  • 体位変換器
  • 認知症老人徘徊感知機器
  • 移動用リフト

要支援1,2、要介護1~5

  • 手すり
  • スロープ
  • 歩行器
  • 歩行補助つえ
  • 自動排泄処理装置

レンタルに必要な料金は、月額での支払になっており、他の介護サービスと同様に介護保険の対象となり、利用者(家族)は費用の1割~3割の自己負担で用具をレンタルすることができます。

例えば、月額レンタル料4,000円の車いすをレンタルすると、1割負担の場合の費用は1ヶ月400円で、2割負担の利用者は800円。3割負担なら1,200円の自己負担で借りることができます。

レンタルの最大のメリットは、メンテナンスを自分でする必要がなく、全て業者が実施してくれることにあり、利用する人の身体状況の変化に合わせて、レンタルした福祉用具も交換してくれるので利用者の状況に合わせて最適な用具を使用することも魅力の一つです。

▼福祉用具貸与の種類の一覧をまとめた記事はこちら▼

【保存版】介護保険サービス一覧全25種解説(2021年改正版)

住宅改修

手すりやスロープを設置したり、トイレや浴槽の扉を交換して、そこで生活する人が弊害なく過ごせるようにする介護リフォームも、介護保険サービスとして自己負担を減らして利用することが可能です。

ただし、介護を受ける方が普段過ごす生活スペースだけが対象になりますので、介護をする家族の生活スペースは介護保険の対象にはなりませんので、注意が必要です。

必要な費用は要介護状態の区分に関わらず、費用の9割、所得によって7〜8割が支給される仕組みで、支給額の上限は20万円までと決められています。

例えば、介護リフォームが15万円だったとすると、依頼者は、費用の全額を施行業者へ一度払い、保険者(自治体)へ申請し、保険給付分の9割にあたる13万5千円が後から支払われることになります。

在宅介護にかかる費用

在宅介護を進めていくにあたって、費用がどのくらいかかるのか気になる方も多いのではないでしょうか。

実際に必要になる費用の内訳は主に下記の4点になります。

  • 介護保険サービス料
  • 食費
  • 医療費
  • 雑費

介護保険サービス料とは、介護保険サービスを利用する中の自己負担する部分のことを指し、1~3割を支払ってサービスを受けることになります。

食費は3食必要となり、配食サービスなどで弁当を注文することも可能で、要介護5などの方で嚥下が難しくなったり栄養が十分でない方には、介護用の食事を提供する必要があります。

医療費は、後期高齢者なら1割負担で医療を受けられますが、重度身体障害者手帳を保有していれば、自己負担の必要がなくなり無料となります。

雑費は、石鹸、オムツ、歯ブラシ、入れ歯安定剤などがあり、意外と知っておかないとこんなに支出があるのかと思うでしょう。

▼在宅介護でかかる費用をおさえておきたいという方向けの記事はこちら▼

在宅介護にかかる費用を要介護度別に徹底解説【2021年版】

在宅介護のメリット・デメリット

在宅介護は、老老介護認認介護介護離職虐待問題などのマイナスなイメージもあり、国をあげて改善に取り組んでいるところでもあります。

在宅介護はメリットもデメリットもありますが、ケアマネジャーを中心に上手く機能すれば、利用者にとっても家族にとっても、「家庭で介護をして良かった」と思えるものになるでしょう。

ただここでも共倒れは防ぐ、完璧主義は目指さない、早めに相談するということは意識して頂きたいです。

▼在宅介護のメリット・デメリットをまとめた記事はこちら▼

在宅介護のメリットとデメリットとは?施設介護との違いもご紹介

在宅介護のメリット

高齢になっても住み慣れた街でいつまでも…、多くの人はこのように願っているのではないでしょうか?

家族から離れて過ごす施設介護にもメリットはありますが、地域のなかで継続して過ごす在宅介護にもメリットがたくさんありますので在宅介護のメリットを3つご紹介します。

(1)介護にかかる費用をおさえることができる

要介護5であることを想定した場合、施設介護だと10万円以上はかかるのが一般的です。

在宅介護なら、家族の介護力を充分に活用すれば、その費用を3分の1に抑えることも可能です。

子供夫婦と孫が介護をしながら、介護保険サービスを活用するようにすれば、努力した分だけ安価にできるのがメリットだと言えるでしょう。

(2)慣れした親しんだ環境で生活をし続けられる

在宅介護は、一般的に本人の自宅で行われます。

そのため、それまで生活してきた環境を変えることをしなくても生活が続けられるのです。

高齢になると、環境の変化は精神的にマイナスに作用してしまい、認知症を発症・進行させてしまったり、鬱状態になったりすることもあります。

介護施設に移った途端、環境の変化に追いつけず精神的に不安定になることもあります。

その面在宅介護ではこのような心配をする必要がありませんで、近所の人々のお付き合い、近くの行きつけのスーパー、そして家族といつまでも生活できるメリットがあります。

(3)家族と一緒に過ごすことができる

施設介護は家族と離れて過ごすことを意味しますが、在宅介護は継続して家族と一緒に過ごすことができます。

「家族と一緒にすごす?それがそんなに大きなこと?」と思われるかもしれませんが、高齢になると喪失感や孤独感が現れることも多いため、それまで生活してきた家族と生活を送ることができるということはとても大きなことです。

小さな孫やひ孫がいる場合には、その成長を実感できますし、働き盛りの息子や娘がいる場合には、仕事の帰りを待ち遠しく思うでしょう。

家族と一緒に生活を続けるということで、精神面が安定するというメリットがあります。

在宅介護のデメリット

在宅介護は介護を受ける方に取ってはメリットが多いですが、介護する側にとってはデメリットも多いです。なぜなら在宅介護はプロでも難しいと感じるほど大変だからです。

介護をしていく中で心身ともに強いストレスを感じ、介護する側の生活までもが大きく変化してしまうことは多いです。

以下、在宅介護のデメリットを詳しく解説致します。

(1)ストレスを感じる原因となる

多かれ少なかれ、在宅介護をする上で家族はストレスを感じやすくなります。

日々の介護に対する心身面での疲労に加えて、いつまで続くか分からないストレスも感じることになるでしょう。

更に、同居家族以外からのプレッシャーを感じることもあります。

例えば、次男夫婦が同居して介護をしてきたら、別居の長男からの重圧もあります。

特にこのケースだと、次男の妻がプレッシャーを感じやすくなることが多いでしょう。

介護される側の心身のフォローと同時に、介護する側の心身のフォローも重視しなけばならないのがデメリットです。

(2)家族全員の協力が必要

要介護状態にもよりますが、家庭で介護をすることによって、家族全体に影響が現れます。

例えば、デイサービスに行く日には朝早く起きて準備をしなくてはならなかったり、ショートステイ利用中に何かあれば夜中でも連絡が入る可能性があり、それに備えなければなりません。

更に、訪問介護が入る時間帯には、必ず家族が自宅に居るような一日の流れにすることも考えられ、自由に行動することに制限が出ることもあることがデメリットです。

(3)要介護が高くなるほど負担が大きくなる

重度とされている、要介護4や5の場合だと、医療と介護の専門的知識や技術が必要となるケースが多く、家族が不安になることもあります。

例えば「導尿が上手くできなかった…」「オムツを触って汚してしまう」「夜間、ポータブルトイレ利用中に転倒してしまった…」などが予想されます。

多くの場合は、介護保険サービスを利用することになるので、24時間家族だけが介護することはあまり考えられません。

それでも、夜間や緊急時など、介護保険サービス提供スタッフが不在の場合には、家族での対応が求められることもあります。

在宅介護に限界を感じたら

「いままでずっと在宅で介護をしてきたけれど、これ以上家で見ていくのは難しいかもしれない…」

長く介護を続けていたり、要介護度が進行してくるとそう思う瞬間もあるのではないでしょうか。

限界を感じる原因として、介護者の身体面・精神面での苦労があると思います。

先述した通り、在宅介護には複数のメリットがありますが、身体面・精神面での負担は大きいです

このような負担に対して、「もう限界だ・・・」と感じたら、さまざまな方法を状況を改善させる方法があります。

例えば、レスパイトケアと呼ばれる一度介護から離れて介護をする人自身がリフレッシュするような方法や、専門の相談機関でアドバイスを受けるなど様々な方法があります。

下の記事でそれぞれ、対処法をまとめているのでぜひ読んでみてお役だて下さい。

レスパイトケアとは?介護者の休息のための介護 | サービスの種類や具体例を紹介

在宅介護で夜中に起こされて眠れない時に試したい対策12選【介護士が解説】

介護に疲れたと感じたら…「介護疲れ」の症状チェック!介護うつを防ぐ方法も紹介

また、施設介護を検討されている方は在宅と施設のメリット・デメリットをまとめている下記の記事もチェックしてみてください。

在宅介護に限界を感じる…施設介護に移すタイミングはいつ?メリット・デメリットを徹底比較!

まとめ

在宅介護は介護を検討したときに最初にイメージする姿だと思います。

住み慣れた街で継続して生活するために、介護保険サービスを始めとして、ケアマネジャーや民生委員も関わってくれたりします。

もちろん、何か困ったことがあれば行政への相談もできます。

この記事をブックマークしたりして、在宅介護が始まってからわからないことなどが出てきたら読み返すとよいでしょう。

▼その他在宅介護に関連する記事はこちら▼

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この記事を書いた人:ヒトシア編集部

保有資格:高齢者住まいアドバイザー検定 ファイナンシャル・プランニング技能士(3級)
高齢者住まいアドバイザーの知見を活かしたわかりやすい解説を行っていきます。

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