老人ホーム・介護施設の入居条件【身体状況まとめ編】

高齢者住宅・施設はたくさん種類があるため、どの施設に入居することができるのか、どんな生活を送ることができるのかなど、なかなかイメージがわかないと思います。

この記事では、高齢者住宅に入居する際に施設が重視する項目を確認し、身体状況別にどの施設に入居することができるのかを見ていきます。

ぜひ今の身体状況と照らし合わせながらどの施設に入居することが可能なのか、どの施設なら合いそうなのかという入居の参考にしてみてください。

 

※多くの方は老人ホームと介護施設をごっちゃに認識していますが正確には異なります。
そのためこの記事では介護施設と老人ホーム等、自宅を除く高齢者のための住宅や施設を「高齢者住宅・施設」として解説していきます。

入居する際に重視される3つの項目

老人ホームに入居する際に重要項目3選

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高齢者住宅・施設では、各施設形態によって入居できるかどうかの基準が異なります。

入居の判断をするうえで特に重要なのは、要支援・要介護度認知症の有無や進行具合、そして年齢の3つの要素になります。

それぞれ確認すべき内容を見ていきましょう。

要支援・要介護度

老人ホームへの入居を検討する際に、まず確認しなければいけないのは要支援・要介護度についてです。

要支援とは現状では介護が必要ではないものの、現状のままでは要介護状態になる恐れがある状態のことを指し、要介護とは日常生活を送るうえで介護が必要と判断された状態のことを指します。

要支援は要支援1と要支援2にわかれており、要介護は1~5までに段階分けされ、数字が大きくなるほど介護の手を必要とする状態です。

介護の手が必要ないと判断され、要支援や要介護に該当しない人のことを「自立」といい、この自立、要支援、要介護のどれに該当するかが入居できるかどうかを判断する重要な要素の1一つになります。

この認定は、「要介護認定」という判定を受けなければ取ることができないため、まだ受けたことがない場合には、まずは「要介護認定」の申請をすることから始めるといいでしょう。

以下の記事で「要介護認定」の流れについて詳しく説明していますので、併せてご覧ください。

【2021年改正版】要介護認定について認定基準や認定の流れをわかりやすく解説

認知症の有無や進行具合

認知症を発症しているかどうか、発症している場合にはどのような症状が出ているのかによっても、施設ごとに入居できるかどうかが変わってきます。

他の入居者に影響がないような場合は入居を断られるケースは少ないですが、激しい粗暴行為、突然大声を出し他の利用者が刺激を受ける、無断で他の利用者の居室に頻繁に入るなどの場合は、入居を断られたり退去を求められるケースが多いため、まずはどのような症状なのかを把握しておきましょう。

認知症の症状が進行して、家族の顔も名前も分からないような状態であっても、過度に他人に迷惑をかけるような行為がなければ、グループホームや特別養護老人ホームなどの認知症の症状が重い方も受け入れている施設には入居することが可能な場合が多いです。

認知症の症状が重くて介護施設などでの対応が難しいと感じた場合は、精神病院などの入院を視野にいれて、主治医に相談するのも一つの方法です。

介護施設から受け入れ拒否される5つの理由と対処法!実際の事例も交えてご紹介

年齢

高齢者住宅・施設では、一般的に65歳以上の高齢者に入居を限定しています。

施設自体が、要介護認定を受けた人に提供する介護保険サービスを提供している場合には、このサービスを受けることができるのが65歳以上と定められているため、高齢者住宅・施設でも一般的には同じように設定されています。

ただし、「特定疾病」と認定されている方は、40歳から介護保険サービスを利用できるため、老人ホームに入居できる場合があります。

特定疾病の種類は厚生労働省の引用をご覧頂ければと思います。

  1. がん(医師が一般に認められている医学的知見に基づき回復の見込みがない状態に至ったと判断したものに限る。)※
  2. 関節リウマチ※
  3. 筋萎縮性側索硬化症
  4. 後縦靱帯骨化症
  5. 骨折を伴う骨粗鬆症
  6. 初老期における認知症
  7. 進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病※【パーキンソン病関連疾患】
  8. 脊髄小脳変性症
  9. 脊柱管狭窄症
  10. 早老症
  11. 多系統萎縮症※
  12. 糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
  13. 脳血管疾患
  14. 閉塞性動脈硬化症
  15. 慢性閉塞性肺疾患
  16. 両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

引用:特定疾病の選定基準の考え方|厚生労働省

それぞれの高齢者住宅・施設の入居条件をご紹介

それではいままで確認してきたことをふまえて、各施設ごとにどのような入居条件あるのかリストで確認していきましょう。

  • 介護付き有料老人ホーム
    • 年齢:原則60歳以上。介護保険利用者65歳以上(特定疾病40歳以上)。
    • 要介護度:自立~要介護5
    • 認知症の有無:施設による。
  • 住宅型有料老人ホーム
    • 年齢:原則60歳以上。
    • 要介護度:自立~要介護5
    • 認知症の有無:施設による。
  • 健康型有料老人ホーム
    • 年齢:原則60歳以上。
    • 要介護度:自立
    • 認知症の有無:無し
  • サービス付き高齢者向け住宅
    • 年齢:原則60歳以上。介護保険利用者65歳以上(特定疾病40歳以上)。
    • 要介護度:自立~要介護5
    • 認知症の有無:施設による
  • グループホーム
    • 年齢:原則65歳以上(特定疾病40歳以上)。
    • 要介護度:要支援2以上
    • 認知症の有無:認知症患者のみ
  • 特別養護老人ホーム
    • 年齢:原則65歳以上(特定疾病40歳以上)。
    • 要介護度:要介護3以上
    • 認知症の有無:施設によるが有りのところが多い
  • 介護老人保健施設
    • 年齢:原則65歳以上(特定疾病40歳以上)。
    • 要介護度:要介護1以上
    • 認知症の有無:有り
  • 介護医療院(介護療養型医療施設)
    • 年齢:原則65歳以上(特定疾病40歳以上)。
    • 要介護度:要介護1以上
    • 認知症の有無:有り
  • ケアハウス
    • 年齢:原則60歳以上。介護保険利用者65歳以上(特定疾病40歳以上)。
    • 要介護度:自立~軽介護度で、介護型の場合は要介護1以上。
    • 認知症の有無:施設による
  • シニア向け分譲マンション
    • 年齢:50歳以上~
    • 要介護度:自立がメイン。要支援や要介護は施設による
    • 認知症の有無:施設によるが基本無し
  • 地域優良賃貸住宅
    • 年齢:60歳以上。
    • 要介護度:自立
    • 認知症の有無:無し
  • シルバーハウジング
    • 年齢:60歳以上。
    • 要介護度:自立
    • 認知症の有無:無しこのほかにも、どのような医療処置が必要なのかや保証人・身元引受人の有無、収入、生活保護を受給しているかどうかによっても入居できるかどうか変わる場合があります。

入居を検討する際には、身体状況の項目も確認するようにしましょう。

まとめ

要介護度が高い方向けの特別養護老人ホームから、自立の方向けのシニア向け分譲マンションなど、高齢者住宅・施設は施設形態ごとに受け入れ条件が異なることが確認できたと思います。

現在の身体状況で入居できる施設を確認できたら、入居できる施設がどんなサービスを提供しているのか、どのくらいの費用がかかるのかなど詳しく調べて、最も合う施設を探していきましょう。

▼高齢者住宅・施設の全体概要について詳しく知りたい方はコチラ▼

高齢者住宅の全7種類を解説|費用や特徴、選び方や種類ごとの違いとは?

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老人ホーム・介護施設・サ高住などの入居条件まとめ|要介護度・年齢・認知症などの基準を比較

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監修者:陽田 裕也

監修者:陽田 裕也監修者:陽田 裕也

資格:社会福祉士 生活相談員 介護福祉士 介護支援専門員
2001年介護福祉士の養成校を卒業と同時に介護福祉士を取得、翌年には社会福祉主事任用資格も取得した。 2002年から特別養護老人ホームで介護職員として勤務しており、その後、同一施設内で生活相談員や施設ケアマネジャーなどを経験しながら社会福祉士の国家試験に合格した。 現在は副施設長を兼任し生活相談員として相談援助に携わっている。 今後は権利擁護への知見を広げるため、成年後見人養成研修にも参加予定である。

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